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卵子提供のメリットとデメリットとは?卵子提供を受ける際に注意するポイントを解説!

|卵子提供・代理出産ならJbaby|世界最高水準の海外不妊治療をお手伝い

卵子提供を考えている方の中には、どのようなメリットやデメリットがあるのか知りたいという方も多いでしょう。また、卵子提供を受ける際にどのようなことに注意すればいいのかも気になるところです。

そこで今回は、生殖補助医療の1つ「卵子提供」について、実施するメリットとデメリット、注意点を解説していきます。

卵子提供とは

卵子提供とは、パートナーの精子と第三者の卵子によって受精卵を作り、それを出産者の子宮に移植する不妊治療です。

アメリカの生殖補助技術学会(SART)によると、同国における卵子提供数は、2004年〜2013年の10年間で8万人を超えています。

一方、日本国内では規制の厳しさもあって、2007年〜2023年の17年間で合計126件の実績しかありません。

海外の卵子提供は、基本的に以下の条件を満たしていれば利用可能です。

  • 卵巣・卵子に疾患を持つか、そもそも卵巣を摘出している
  • 体外受精による妊娠・出産も見込めない

卵子の提供者に関しては、クリニックによって審査基準の細部が異なるものの、一般的には心身ともに健康な「30歳以下の女性」に限定されています。

卵子提供のメリット

卵子提供を行えば、安全かつ高確率で妊娠に成功するほか、同性愛者やシングルマザーでも子供を授かることができます。

以下で詳しく見ていきましょう。

採卵の負担が少ない

卵子提供を受けるにあたっては、自分自身の体だけでなく、ドナー側の健康リスクも気になるところでしょう。

2024年現在、卵子提供においては、アンタゴニスト法と呼ばれる負担の少ない卵巣刺激法が主に採用されています。

膣から直接卵子を回収するため、お腹に傷がつくことはなく、麻酔が施されるため、痛みも特にありません。

また、かつて指摘されていたOHSS(卵巣過剰刺激症候群)のリスクも、事例の蓄積と医療技術の進化によって着実に軽減されています。

染色体異常によるダウン症などのリスクを下げることが可能

卵子に染色体異常が起こると、出生児がダウン症などの先天性疾患に罹ってしまいます。

卵子の染色体異常は、不妊治療の1つである夫婦間体外受精にて、胚移植前に行われる着床前検査で判明するのが一般的です。

ダウン症のリスクを下げる手段として、若くて健康なドナーによる卵子提供は非常に大きな役割を持つでしょう。

ただし、出産に支障をきたすような疾患を持つ人は卵子提供の審査に通らない恐れがあり、そのような方には卵子提供と合わせて代理出産をお勧めいたします。

妊娠成功率が高い

卵子提供による妊娠の成功率は非常に高いです。

卵子の染色体異常による流産のリスクをある程度ケアできるため、必然的に出産成功率も上がります。

そのため、現代では子どもを授かりたいという願いを叶える選択肢の一つとなっています。

同性カップル、シングルでも子供を授かることができる

生殖補助医療は夫婦に限らず、同性カップルでも利用できます。

例えば、卵子提供と代理出産を組み合わせれば、男性同士のペアでも子供を授かることが可能です。

女性同士のペアに関しては、共に不妊という場合を除けば、精子提供で事足りるでしょう。

いずれのケースでも、ペアのいずれかの卵子(精子)を体外受精に用いることで、その人の遺伝子を受け継ぐことができます。

もちろん、パートナーがいないシングルの方でも、自身の卵子による妊娠が困難と認められれば卵子提供や代理出産を利用可能です。

卵子提供のデメリット

卵子提供では、懐妊までに何回かかるかは不確定です。また、卵子提供は1回あたりの費用も安くはありません。

ここでは、卵子提供においてどのようなデメリットがあるのか具体的にみていきます。

妊娠しない可能性がある

卵子提供を受けたからと言って必ず妊娠するわけではありません。

どれほど優良な施設を利用したとしても、卵子提供を何回やっても妊娠しないということは起こり得ます。

J babyでは、提携クリニックにて、30歳以下のエッグドナー(卵子ドナー)の卵子による受精卵(胚)移植した場合、1回の移植による妊娠率はおよそ75%です。そのうち、無事に出産まで至ったケースはおよそ90%となります。

弊社内データのみだと、1回の移植にて、1個の胚盤胞を移植した場合の妊娠率は95%に達し、全ケースの100%が出産まで至っています。

20代の健康なエッグドナー(卵子ドナー)から提供された卵子による卵子提供プログラムは、妊娠と出産について、とても高い成功率が期待できます。

高齢出産によるリスクがある

卵子提供を受けたとしても、高齢出産のリスクはあります。

日本産科婦人科学会が発表した2020年の年齢別不妊治療実績件数によると、不妊治療の実施年齢は40歳が最多(36,049件)となっています。

卵子提供に法的な年齢制限はないものの、一般的には35歳以上での出産が高齢出産に分類されますから、30代後半〜40代前半にかけてある種の駆け込み需要が生じるのも無理はありません。

しかし出産年齢が高くなると、母胎の健康や子宮口の弾力が損なわれていく関係上、流産などのリスクが高くなり非常に危険です。

実際、日本産科婦人科学会の同データより、44歳の時点で流産数が出産数(生産周期数)を上回ることが明らかになっています。

費用がかかる

卵子提供を行う場合、それなりの費用が掛かります。

どの程度の費用が掛かるかは、医療機関によって様々ですが決して安くはありません。

大元の医療費だけでも、体外授精や受精卵の培養・移植など様々な費用がかかります。

また、ドナーへの謝礼や、通訳など現地サポートの手数料など、支払い項目は多いです。

しかし、費用の安いクリニックは、ドナーの質が悪かったり、サポート体制が不十分だったりするため安易に費用だけで選んではいけません。

クリニック選びの際は、充実のサポート体制を完備し、かつ費用の内訳と合計価格を明示しているところを選びましょう。

卵子提供を受ける際に注意すべきポイント

卵子提供で失敗しないためには、子供が障害を持つ可能性を極限まで下げるための慎重な施設選び、および子供やパートナーといった家族の心のケアが重要です。

以下で詳しく見ていきましょう。

卵子提供で生まれる子供が障害を持つ可能性もある

誰から提供された卵子であっても、先天性障害のリスクがゼロということはありません。

もちろん、卵子提供で生まれた子供が何かしらの障害を持っていても、ドナーに責任は一切ありません。

健康な子供が生まれる確率を可能な限り高めるには、卵子提供に対応した各施設を比較検討し、できるだけドナー登録の条件が厳しいところを選ぶのが重要です。

また、J babyのように依頼者自身でドナーを選べるクリニックであれば、円満に子供を授かれる可能性はさらに上がります。

生まれてくる子供および卵子提供に関わった人の心のケアの問題

卵子提供にあたって倫理面でよく指摘される問題が、家族構成の複雑化です。

2020年には、法務省が発表した生殖補助医療に関する民法特例の中で、出産者が母親と明記されました。

しかし子供の視点から見れば、卵子提供者もまた、生みの親の一人に違いありません。

特に同性カップルやシングルの場合、子供が自らの出自に疑問を抱くことは避けられませんから、どのように事実を知らせるかは出産前から考えておくべきでしょう。

また、自らの子に出産者以外の女性が関わることで、パートナーが複雑な思いを抱えることも考えられ、これをケアすることもその後の家庭円満に欠かせません。

J babyの卵子提供プログラム

J babyでは、卵子が原因で妊娠できない女性向けに、卵子提供プログラムを用意しています。

エッグドナーに登録しているのは、当社の厳正な基準を満たす人のみであり、マッチング後も二段階の適性検査を経てようやく採卵準備に入ります。

また、体外受精後は最も質のいい受精卵のみを移植するため、妊娠率自体も良好です。

なお、治療にあたってはロサンゼルスへの渡航が必要となりますが、J babyでは送迎から通訳・翻訳まで様々なサポートを行っておりますので、滞在中の心配は要りません。

まとめ

卵子提供には多くのメリットがある反面、デメリットにお気を付けなけばねりません。

特に卵子提供には多くの費用がかかります。

しかし、費用面を気にして安いクリニックを選ぶと、ドナーの質が悪かったり、サポート体制が不十分だったりするため気を付けましょう。

安心したサポート体制で卵子提供をお考えの方は、ぜひ一度J babyにお問い合わせください。