お問い合わせ代理出産のメリットとデメリットとは？代理出産を受ける方法を解説！
代理出産のメリットとデメリットとは？代理出産を受ける方法を解説！
代理出産を考えている方の中にはどのようなメリットやデメリットがあるのか気になる方もいるでしょう。
また、具体的な代理出産の方法を知りたいという方も多いです。
そこで今回は、代理出産の方法や、メリットやデメリットを詳しく解説していきます。
代理出産とは、夫婦の精子・卵子から培養した受精卵を代理母の子宮に移植するプログラムです。
2024年5月現在、国内での代理出産は原則認められていないため、治療を受けるにはアメリカなどの海外に行く必要があります。
代理出産とは、夫婦の精子と卵子を体外受精させ、受精卵（胚）になるまで培養してから第三者の女性の子宮に移植するプログラムです。
代理出産は主に、子宮に先天的な欠損・奇形が見られる人や、ガンなどで子宮を切除・摘出した人などに提供されます。
また、精神的な障害や心臓、肺などに大きな病気があり、妊娠と出産にリスクがある人にも代理出産が認められます。
出産を担う代理母の登録条件はプラットフォームによって様々ですが、一般的に年齢制限は20代〜40代前半で、さらに少なくとも1回は自然分娩による出産経験が必要です。
2024年5月現在、日本国内の医療機関では代理出産が実施されていません。
刑法上の罰則が設けられているわけではないものの、産医の多くが加入する日本産科婦人科学会は、倫理的な理由から代理出産を認めないスタンスをとっています。
倫理的な理由とは、具体的にいえば「代理母が負う心身のリスク」「家族関係の複雑化」といった懸念です。
自分の身体で出産できない人が子供を授かる選択肢を得るためにも、代理出産に関する法整備は1日でも早く実施するべきでしょう。
代理出産が特に盛んなのは、アメリカやメキシコ、ジョージアといった、代理母への報酬支払が認められている国々です。
また、イギリスやベルギーといった西欧の一部地域でも、報酬が発生しないことを条件に代理出産が認められています。
しかし、かつて代理出産大国だったインドが2015年に外国人からの依頼を禁止するなど、代理出産に関する法律はいつ変わるか分かりません。
法的リスクを避けるためにも、代理出産を依頼する際は、必ずJ babyのような専門エージェントを経由するよう心がけてください。
代理出産プログラムを利用すれば、妊娠・出産が体質的に困難な人はもちろん、同性カップルやシングルの人でも子供を授かることが可能です。
以下で詳しく見ていきましょう。
不妊症の原因となるのは、主に卵子と子宮、いずれかの異常です。
卵子や卵巣に原因がある場合、出産そのものに支障はないため、排卵誘発や体外受精といった初期段階の生殖補助で解決することも少なくありません。
一方で子宮に原因があると、妊娠と出産の両方に支障をきたします。
筋腫や内膜症の場合は、手術で治る可能性もありますが、先天性の疾患についてはどうしようもありません。
その点、代理出産であれば、自らの子宮を用いることなく子供を授かれますから、不妊に悩む人にとってはまさに希望の星といえるでしょう。
代理出産による出産の成功率は非常に高いです。
もちろん、代理出産を成功させるにあたっては、卵子そのものに異常がないことが大前提です。
卵子そのものの質がよくなければ、受精に至らず、もし、受精に至ったとしても、受精卵として健康に成長していくことが難しくなります。
そのため、J babyでは、奥様（女性）の卵子をご主人（男性）の精子とで体外受精を行った後、培養した受精卵の中から最も質の良い受精卵（胚）を代理母に移植することによって、妊娠の可能性を最大限に向上させています。
少しでも成功率に不安があれば、J babyまでぜひ気軽にお問い合わせください。
高齢出産になると、母胎の健康や子宮口の弾力が加齢で損なわれる関係上、どうしても難産になりやすいです。
実際、日本産科婦人科学会が発表した2020年の不妊治療動向では、44歳の時点で流産数が出産数（生産周期数）を上回るというデータが出ています。
結婚後に不妊が判明し、不妊治療を開始し、最終的に懐妊へ至るまでの期間を考えれば、高齢出産のリスクは不妊症患者の多くが直面することでしょう。
その点、代理出産であれば、出産者の年齢は高くとも40代前半です。
エージェントによる代理母の登録審査が厳密に行われてさえいれば、代理出産において高齢出産のリスクは発生しません。
生殖補助医療の中には、夫婦に限らず、同性カップルやシングルが利用できるプログラムも少なくありません。
例えば精子提供に関しては、シングルマザーや女性同士のペアを対象にある程度普及しています。
一方で代理出産に関しては、ほとんどのプログラムが「夫婦」の受精卵を用いることを前提としており、LGBTへの対応がイマイチ進んでいないのが現状です。
しかし、J babyの卵子提供＋代理出産プログラムであれば、男性同士のペアでも子供を授かることが可能です。
大まかな手順としては、ペアのいずれかの精子とエッグドナーから提供された卵子を体外受精させたのち、受精卵をエッグドナーとは別の女性に移植して代理出産を実施します。
代理出産は原則として国外で行わなければいけない上、費用も大変高額になるため、金銭的にも時間的にも一定の余裕がある人でなければ利用できません。
また、子供の権利をはじめとした倫理的な問題もつきまといますから、周囲の理解を得るのに苦労する方もいることでしょう。
代理出産には、様々な倫理的問題が存在します。
女性の生命機能を商品化しているという見方があれば、人工的に子供を産むことが生命倫理に反するという見方もあり、こうした反対派との溝を埋めるのは簡単ではありません。
また、周囲の理解を得られたとしても、生まれた子供自身が代理出産の事実を知ったときにどう思うか、という問題が残ります。
特に同性カップルやシングルの場合、子供が自らの出自に疑問を抱くことは避けられませんから、どのように事実を知らせるかは出産前から考えておくべきでしょう。
代理出産は、卵子を送ったら新生児が返ってくるような手軽なプログラムではありません。
エージェント契約まではネット完結となるものの、契約後は提携先のクリニックがある国まで、依頼者自身が渡航して検査に向かう必要があります。
一般的に最初に採卵を行い、受精卵を得てから、代理母さんとの契約になります。
もちろん、出産後には依頼者自ら子供を迎えにいかなければいけません。
代理出産プログラムをつつがなく進めるには、スケジュール管理に気を遣うのはもちろん、情勢が不安定な国を避けるといった心がけも必要になるでしょう。
2022年より、生殖補助医療の一部に保険が適用されるようになりました。
日本国内で自己負担が3割になるのはもちろん、海外で対象の生殖補助医療を受けた際も、海外療養費（※）を後から請求できます。
しかし、代理出産は保険の有無以前に、そもそも日本国内で認められていないため、当然ながら海外療養費の対象ではありません。
その点においては気を付けておきましょう。
（※）現地で払った医療費から、日本基準の自己負担額を差し引いたお金
J babyでは、子宮が原因で妊娠できない女性、および男性ペア間で子供を望む方向けに、代理出産プログラムを用意しています。
代理母登録機関との特別なネットワークを持つ当社では、厳しい検査を通過した心身ともに健康な代理母を数多く紹介可能です。
また、体外受精後に最も質のいい受精卵のみを代理母の子宮へ移植することで、妊娠率自体も最大限に高めています。
なお、治療にあたってはロサンゼルスへの渡航が必要となりますが、J babyでは送迎から通訳・翻訳まで様々なサポートを行っておりますので、滞在中の心配は要りません。
ぜひ、代理出産をお考えの方はJ babyまでお問い合わせ下さい。
今回は、代理出産プログラムの大まかな仕組み、および代理出産で子供を授かるメリット・デメリットを解説しました。
代理出産は成功率が高く、妊娠・出産できなくても子供を授かることができます。
しかし、日本では行うことができず、費用の問題もあるため、代理出産を検討する際は、J babyまで一度お問い合わせください。
J babyは、世界最高水準の不妊治療センターと提携しており、安心なサポート体制で代理出産を行うことができます。